賃貸更新料の支払いと引っ越しはどっちが安い？試算して決めよう！

一般的な賃貸物件では、2年に一回契約の更新が行われます。

そこで、気になるのが「更新料を払うぐらいなら引っ越したほうが安いのか？」という疑問ですよね

この記事では、不動産会社から契約更新の通知が来て迷っている方に向けて「更新料を支払って契約更新するのか」「新しい場所に引っ越すのか」どちらが安くお得なのか、詳しく解説していきます。

監修

高嶋允瑛

株式会社スムーズ取締役・宅地建物取引士

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賃貸更新料の支払いと引っ越しはどっちが安い？

賃貸更新料の支払いと引っ越しはどちらが安いのかは、今住んでいる賃貸物件の家賃や引っ越し先の物件によって変わってきます。

そのため、まずは試算して確認してみましょう。

賃貸更新料の支払いにかかる費用

一般的な賃貸契約の更新に発生する費用はこちらです。

【家賃10万円の場合】

賃貸契約の更新では、更新料以外にも

・更新事務手数料 ・火災保険更新料 ・保証料

が発生し、忘れがちですが家賃も支払う必要があります。

そのため、家賃10万円の物件に住んでいる場合は、約300,000円かかる計算になり、意外と高額な出費になることが分かります。

引っ越しにかかる費用

賃貸契約を更新せず、新しい物件に引っ越しをするには初期費用が発生します。

賃貸契約にかかる初期費用の費用相場はこちらです。

【家賃10万円の場合】

賃貸契約の初期費用には、家賃だけでなく敷金や礼金、仲介手数料などが含まれ、一般的には家賃の４～6倍がかかると言われています。

そのため、家賃10万円の物件に引っ越した場合、初期費用は約400,000～600,000円程度かかることになり、更新料を支払うより高額になることが分かります。

しかし、敷金・礼金がゼロ物件、フリーレント物件などで初期費用を安くできれば、更新するよりもお得になる可能性もあるので、頭に入れておきましょう。

賃貸更新料を支払うメリット・デメリット

賃貸更新料を支払うメリットは、引っ越しをする手間が省けることです。

引っ越しをするには、物件の選定や引っ越し業者の手配、届け出の提出など何かと手間がかかるもの。

その手間が省け、住み慣れた環境で生活できるのは大きなメリットいえるでしょう。

一方で、賃貸契約の更新には更新料が発生します。

先ほどもお伝えしたとおり、賃貸契約の更新には家賃の3倍程度の費用がかかるため、場合によっては引っ越したほうがお得になることも考えられるでしょう。

引っ越しをするメリット・デメリット

引っ越しをすることもメリットは、これを機に家賃の安い物件や、環境を変えて生活できることです。

物件への不満や通勤、通学が遠いなどの理由がある場合は、賃貸契約を更新せず、引っ越しを検討するのもひとつでしょう。

しかし、引っ越しには時間と労力がかかるので、忙しくて時間が取れない方には不向きといえます。

「更新料の支払い」と「引っ越し」、安さだけで選ぶのは危険なので、試算した上でどちらが自分にとってメリットが大きいか考えてから行動するようにしましょう。

賃貸初期費用を分割払いにするなら「smooth」がおすすめ！

「賃貸物件の初期費用が高くて払えない！」そんな方も多いでしょう。

初期費用は何も一括で払う必要はなく、クレジットカードやローンなどで分割にする方法はさまざまです。

しかし、多くの場合は金利手数料が発生し、本来よりも多くの金額を支払う必要があるということを頭に入れておきましょう。

契約時にまとまったお金を用意する必要がないことはメリットですが、少し損をした気持ちになりますよね。

そこで、おすすめなのが初期費用を分割後払いできるサービス「smooth（スムーズ）」です。

スムーズは6回払いまでなら金利手数料が0と一切かからず、負担なく賃貸物件の契約をすることができます。

賃貸の初期費用に困っている方は、この機会にご利用してみてはいかがでしょうか。

まとめ

「賃貸更新料の支払い」と「引っ越し」はどちらが安くお得なのかは、今住んでいる物件の家賃や引っ越し先の物件によっても答えが変わります。

一般的に、賃貸契約の更新には

・家賃 ・更新料 ・更新事務手数料 ・火災保険更新料 ・保証料

がかかり、合計すると家賃の3倍程度かかる計算です。

一方で、引っ越しをして新しく賃貸物件を契約した場合は、家賃の4倍～6倍程度の初期費用が発生するため、同じ家賃なら更新料を支払うほうが安くなることが分かります。

更新料よりも安く引っ越しをしたいという方は、

・今よりも家賃が安い物件を探す ・敷金、礼金がかからないゼロゼロ物件を探す ・フリーレント物件などの初期費用が安くなる物件を探す

などを検討してみてください。

とはいえ、どちらが安くお得になるかどうかは、必ず試算して確認するようにしましょう。

監修

高嶋允瑛

株式会社スムーズ取締役・宅地建物取引士