
賃貸物件を契約する際に必要になるのが保証人。
通常は、親などの家族や友人などを保証人にしますが、最近では保証人が不要で保証会社を付けるケースも多くなってきました。
しかし、保証会社を付けると初期費用も増えるし、更新時に費用が発生してしまいます。
また、保証会社を通すには審査も必要になるので、できれば保証人も保証会社も付けたくないと考える方も多いでしょう。
そこで、この記事は保証会社不要の賃貸物件はそもそもあるのか、保証会社不要の賃貸物件を契約する際の注意点などについて詳しく解説していきます。
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そもそも賃貸物件の保証会社とは

保証会社とは、賃貸物件を契約する際に保証人を立てることができない場合に代わりになってくれる会社のことです。
保証人を立てたいけど、親とは疎遠で頼める友人もいないという方もいるはずです。
そんな時、保証料を払えば保証会社が保証人の代わりになってくれるので、とてもありがたいサービスといえます。
しかし、中には保証人を立てても追加で保証会社と契約しなければならない賃貸物件もあるので注意しましょう。
なぜ保証人や保証会社が必要なのか
そもそも、なぜ保証人や保証会社が必要なのかというと、入居者が家賃などを滞納した際に代わりに支払うためです。
また、家賃だけでなく退去後の退去費用(原状回復修繕費)などの費用も、入居者が支払うことができない場合は保証人や保証会社が請け負うことになります。
大家さんからすれば、きっちりと費用を払ってもらうためにも保証人や保証会社はとても必要な存在といえます。
保証会社不要の賃貸物件は少ない?

大家さんからすると、入居者が家賃や退去費用を払わないのが一番つらいことです。
そのため、ほとんどの賃貸物件で保証人や保証会社との契約が必要で、保証人や保証会社が不要の賃貸物件はかなり少なくなっています。
賃貸で保証会社が不要になるケース

基本的に、賃貸物件では保証人や保証会社が必要ですが、中には保証人や保証会社が不要になるケースもあります。
それがこちら。
・長らく入居者がいない物件
・大手企業に勤めている
・クレジットカードで支払っている
・貯金額が家賃の100倍ある
それでは、ひとつずつ見ていきましょう。
長らく入居者がいない物件
長らく入居者が入っていない物件は、大家さんとしても早めに入居者を入れたいものです。
そのため、中には保証会社不要で契約できる物件も存在します。
しかし、長らく入居者が入っていないということは何らかの理由があるということ。
築年数が古い、駅から遠い、日当たりが悪いなど、しっかりと物件情報は確認するようにしましょう。
大手企業に勤めている
超有名な大手企業に勤めている場合、契約時に敷金として家賃1か月分を支払うことで保証会社が不要になるケースがあります。
これは、大手企業であれば収入も安定しているため、家賃の滞納や未払いが起こりにくいと考えられているからです。
しかし、大手企業を退職した場合、退去しなければいけない可能性もあるので、入居時に契約内容をしっかり確認するようにしましょう。
クレジットカードで支払っている
賃貸物件の家賃を口座からの引き落としで支払っている方は多いでしょう。
しかし、支払い方法をクレジットカードにすることで保証会社不要で賃貸契約できることがあります。
これは、クレジットカード会社が一度家賃を立て替えて支払ってくれているからで、最低でも1か月分は保証されることになります。
貯金額が家賃の100倍ある
勤務先や支払い方法以外では、貯金額が家賃の100倍以上あれば保証会社が不要になるケースがあります。
しかし、この方法を使う場合は貯金が本当にあるのか証明する必要があるので、証明できる書類を準備しておきましょう。
保証会社不要の賃貸物件は注意が必要?

保証会社不要の物件は契約までのハードルが低く、入居者からするとありがたいことですが、いくつかの注意点もあります。
先述したように、長らく入居者が入っていないような物件が多く、中には限定契約になっていることもあるので注意が必要です。
一般的な2年の賃貸契約では、「普通借家契約」となりますが、数カ月間の限定契約の場合は「定期借家契約」と書かれています。
保証人不要だからと言って飛びついてしまうと、思わぬ落とし穴にはまってしまうこともあるので注意しましょう。
まとめ
賃貸物件の契約において、保証人や保証会社はとても重要な存在です。
中には保証会社不要で契約できる賃貸物件もありますが、保証人不要になる理由が必ずあります。
契約する前に、しっかりと物件情報は確認するようにしましょう。